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2026年5月21日未明（日本時間）、NVIDIAが2027年度第1四半期（2026年2〜4月期）の決算を発表した。売上高は816.2億ドルと市場予想の791.9億ドルを上回り、前年同期比で85%増という驚異的な成長率を記録した。調整後EPSも1.87ドルと予想の1.77ドルを超え、売上高・利益・ガイダンスの三冠を達成する「爆益」決算となった。

NVIDIAの成長を牽引しているのは、最新アーキテクチャ「Blackwell」プラットフォームだ。208億トランジスタを搭載し、TSMCの4NPプロセスで製造されるBlackwell GPUは、前世代のH100と比べて最大5倍の性能を誇る。データセンター部門の売上高は752億ドルと、こちらも市場予想の734.8億ドルを上回った。次四半期（5〜7月期）の売上高見通しは891.8億〜928.2億ドルで、市場予想873.6億ドルを超える強気の予告となっている。さらに800億ドル規模の追加自社株買いも発表された。

ただし、決算発表後の時間外取引でNVIDIA株は約0.5%の微下落となった。「決算3連敗」と呼ばれる現象——好決算でも株価が上がらない状況——が投資家の間で強く意識されており、期待値が高すぎる銘柄の難しさが改めて浮き彫りになっている。X上では「中国なしでこの数字」という指摘も多く、米中半導体規制の影響を受けながらも成長を続けるNVIDIAのビジネスモデルへの驚きが広がっている。

今回の決算トレンドには、もう一つの注目点が重なっている。トランプ大統領が2026年2月10日にNVIDIA株を100万〜500万ドル取得していたことが資産開示資料で判明し、その約1週間後にNVIDIAとMetaの複数年パートナーシップが発表されていたことが報じられた。また、NVIDIAのジェンスン・フアンCEOは2026年5月初旬にトランプ大統領の中国訪問に同行したことも伝えられており、政治と株式市場の関係への関心が高まっている。日本の個人投資家の間では、東京エレクトロンやキオクシアなど国内半導体・AI関連銘柄への波及効果を期待する動きも活発化している。