ショック
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「ショック」が今トレンド入りしている背景には、複数の経済的ショックが同時進行しているという異例の状況がある。

最大の要因は「ナフサショック」だ。ナフサは石油化学製品の基幹原料で、中東情勢を背景に2026年に入って供給制約が顕在化している。住宅設備・建設業・日用品・食料品まで幅広い産業に影響が及んでおり、テレ朝NEWSは5月14日、パッケージ変更や入荷遅れ、紙袋への切り替えなど「昭和への回帰」とも言える現場の変化を報じた。ダイヤモンド・オンラインは「安全を守る物資」が価格5割増しになったと伝え、今夏にも4万6741社を襲う「調達危機」が倒産急増につながると警告している。

これに日本経済新聞が「4月の企業倒産が12年ぶり高水準、コスト高で建設業苦境」と報じたことが起爆剤となった。建設業界ではナフサショックが業界の「社数多すぎ問題」を顕在化させているとの指摘もある。

SNSではこの経済危機を「ナフサショック」ではなく「サナエショック」「高市ショック」と呼ぶ政治批判フレームが急速に広まっている。高市早苗首相が「ナフサは足りている」と発言したとされる一方、実際には販売休止や値上げが相次いでいるとして、政府見解と現実の乖離を批判する声が多い。ハッシュタグ「#ナフサショックは早苗ショック」も拡散している。

さらに同日、フジクラの決算が市場予想を下回り、1銘柄で日経平均を約300円押し下げる「フジクラショック」が発生。終値は618円安となり、株式市場でも「ショック」が重なる形となった。

今後の焦点は、ナフサ不足がいつまで続くかと、倒産件数が夏にかけてさらに増加するかどうかだ。小麦先物が年初から約30%上昇しているとの指摘もあり、「次は食料パニックが来る」という将来不安も広がっている。