トランプ演説
画像: AI生成

2026年4月2日午前10時、トランプ大統領が国民向けテレビ演説を実施し、その内容をめぐって金融市場が激しく乱高下したことで「トランプ演説」がトレンド入りした。

演説前の市場は強い期待感に包まれていた。3月31日にトランプ大統領が「2〜3週間以内にイランから撤退する」と発言したことを受け、4月1日の米国株はダウ+0.5%、S&P500+0.7%、NASDAQ+1.2%と続伸。本日の日経先物も演説前に+500円上昇するなど、イラン停戦・撤収の明確化を期待するリスクオンムードが広がっていた。

ところが、実際の演説内容は市場の期待を大きく裏切るものだった。トランプ大統領は「イランでの主要な戦略目標はほぼ達成に近づいている」としながらも、「イランとの戦争はあと2〜3週間続く見通し」と明言。さらに「合意に至らなければ米国はイランの発電所を攻撃する」「ホルムズ海峡に依存している国は自分で対応しろ」といった強硬姿勢を示した。

この発言を受けて市場は急反転した。短期終結への期待が消え、中東リスクが長期化するとの見方から原油価格が101ドルを突破。ドル/円は一時158.90円まで急騰し、日経平均は一時700円安に転落した。ビットコインも演説中に約1,000ドル急落するなど、仮想通貨市場にも波及した。

SNS上では「新味ゼロ」「中身がなかった」という失望の声が相次ぎ、「期待先行で釣り上げて売り抜けた」という皮肉な見方も広がった。

背景として、トランプ大統領の支持率はロイター調査で最低の36%を記録しており、イラン攻撃への不支持は61%に達している。国内世論の逆風を受けながらも強硬姿勢を維持する今回の演説は、保守支持基盤向けのメッセージとの見方もある。今後2〜3週間のイラン情勢の推移と、それに伴う市場変動が引き続き注目される。