ガソリン
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3月12日からガソリンが20円超値上がりするとの報道が広まり、全国のガソリンスタンドで駆け込み給油の動きが急拡大している。これが今「ガソリン」がトレンドになっている最大の理由だ。

2026年3月11日時点のレギュラーガソリン全国平均は161.8円/Lで、前日の158.1円/Lから一気に上昇し、3ヶ月ぶりに160円台を回復した。値上がりの主因は中東情勢の悪化による原油市場の急騰で、3月だけで5円/L以上の上昇が続いている。さらにホルムズ海峡が完全封鎖された場合、ガソリン価格は328円/Lまで高騰するとの試算も報じられており、不安感が一層高まっている。

背景には複雑な経緯がある。2025年12月31日にガソリン暫定税率の廃止が正式決定し、25.1円/Lの引き下げが実現したばかりだった。しかし中東情勢の悪化による原油高がその恩恵を相殺する形となり、「折角安くなったのに」という怒りがSNSで噴出している。国民民主党の榛葉賀津也幹事長は「原油高でガソリンが上がっている。年度内にこだわらず新たな緊急対策の知恵を絞るべき」と発言。自民党も予備費活用を含む緊急提言案をまとめており、政府・与野党が対応を急いでいる。

一方、3月11日は東日本大震災から15年の節目にあたり、震災時のガソリン不足で凍死した知人の話など被災体験談がSNSで拡散し、エネルギー安全保障への関心も高まっている。さらに法務大臣が政治資金から3年間で約818万円のガソリン代を支出していたとの報道も重なり、「国民が値上げで苦しむ中で」という批判の声も上がっている。今後は政府の緊急対策の内容と、原油価格の動向が注目される。