ネットのせい
画像: AI生成

2026年2月8日投開票の第51回衆議院議員総選挙で惨敗した中道改革連合の幹部らが、敗因を「ネット」に求めたことがSNS上で大きな反発を呼び、「ネットのせい」がトレンド入りした。

岡田克也元外相は9日未明、三重県四日市市の事務所で支援者を前に「敗因は高市旋風とネットだ」と語り、「ネットを見ている人の支持が非常に低かった。デマや批判が渦巻いていたが十分対応できなかった」と分析した。岡田氏は三重3区で自民党の石原正敬氏に敗れ、比例重複なしのため議席を失った。当選12回の重鎮が小選挙区で落選するのは初めてのことだった。

同様に、安住淳共同幹事長も宮城4区で自民党の森下千里氏に敗れ、「SNS発信で後れを取ったとの反省がある。認識の甘さが出た」と述べた。馬淵澄夫共同選対委員長も「インターネットや動画を通じた訴求力が十分ではなかった」と分析している。

これらの発言に対し、ネット上では「18歳以上のネットユーザーは全員有権者」「責任転嫁だ」「ダメだこりゃ」といった批判が殺到した。自民党が戦後最多の316議席を獲得し単独で3分の2を超える歴史的圧勝となった一方、中道改革連合は公示前167議席から49議席へ激減。小沢一郎氏、枝野幸男氏ら大物候補が軒並み落選する中、敗因をネットに帰した幹部の姿勢が火に油を注ぐ形となった。野田佳彦共同代表は「万死に値する大きな責任だ」と辞任を示唆しており、党の存続すら見通せない状況となっている。