海上自衛隊が導入を進めるイージス・システム搭載艦が、1隻あたり9500億円を超える建造費から「令和の戦艦大和」として話題となっている。
防衛省は2026年1月、イージス・システム搭載艦1番艦用の米国製装備品について、陸上統合試験を開始したことを発表した。この艦は、当初計画されていた陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の計画断念を受けて誕生した経緯を持つ。
イージス・アショアは秋田県と山口県への配備が計画されていたが、ブースター落下問題などから2020年に計画が断念された。その代替案として浮上したのが、イージス・システムを搭載した専用艦の建造である。
従来のイージス艦と比較して大幅に巨大化した理由として、陸上配備を前提としていたシステムを艦艇に搭載するための設計変更が挙げられる。大型レーダーや多数のミサイル発射装置を搭載するため、船体の大型化が必要となった。
建造費が9500億円を超える高額となったことから、費用対効果について議論も起きている。2隻の建造が予定されており、日本のミサイル防衛体制の中核を担う存在として期待されている。今後は陸上統合試験を経て、実際の艦艇への装備品搭載、海上試験へと進む見込みである。
